低炭素社会の実現を目指すのは現代に生きる人の責任だと思います。
コロナ禍がようやく収まったと思ったら、世界はトランプ禍に襲われています。トランプ氏の政策は合理性が感じられないので、評価することができません。もしかしたら、何かの計算があるのかな？と思っていた人もいるのですが、ことここに至っては老人の妄言のように聞こえます。
トランプ大統領がディールを仕掛けたとしても、圧倒的に不利なのが時間です。
トランプ大統領はいろいろな画策をしているようですが、遅くとも任期を迎える2029年初めには表舞台から退場します。
習近平主席にもプーチン大統領には無限の時間があるわけですから、勝負になりません。
さて、地球温暖化による被害は年々拡大しています。低炭素社会を実現するために残されている時間は意外に短いです。
これまで、新たな省エネ技術開発や再エネ創造、生産プロセスイノベーション、社会インフラ整備、生活スタイルの改善などが低炭素化に効果を上げてきました。
しかし、技術革新や社会構造変革では、新たな変化の余地が小さくなってきています。今からは取り組みが直接的に大きな成果を出しにくくなることが予想されます。
そこで大事なのは、国際機関や国家が自らの姿勢を人々に示すことです。歩むべき道を正しく示すことができれば、無理強いをしなくても成果は出るものです。
3つの大国が正しい姿勢を示せないなか、日本政府も燃料に補助金をつけるようなバラマキ策を検討しているといいます。施政者が、国民いや地球人の知恵を甘く見過ぎているように思います。