自動車、家電製品、電気機器、建材などに「トップランナー制度」による省エネ基準が導入されています。ちょっと紹介します。
トップランナーは、本来はリレーの第一走者の意味と思うのですが、NHKがその分野の第一人者を取り上げる「トップランナー」というトーク番組を放送して、人気を博したことで意味が追加されたように思います。1999年の省エネ法改正で導入された「トップランナー制度」では、その時点で最も省エネ性能の高い製品や機材を、トップランナーとして基準に指定します。
3～5年後を目標年度と決めて、業界各社にトップランナー基準を上回ることを求めるわけです。
トップランナー制度が適用される製品は徐々に増えています。現在は、乗用自動車、エアコン、照明、テレビ、コンピューターなど32種類です。
なかには、ビデオテープレコーダーのように2003年を目標年度にした基準が1999年に設定されたままの製品もあります。
乗用自動車（トラックやバスを除く）の例では、2020年以降のトップランナー基準が2009年実績をもとに設定されています。
簡単に言えば、2020年以降に新車として販売される車種は2009年時点のトップランナーより省エネ性能（燃費）が高くないといけないということです。
尚、2030年度以降の基準は2016年時点のトップランナーをもとに設定されています。
業界各社が挙って、トップランナーを追いかけ続けるという仕組みです。
製品を購入する際には、その製品がトップランナー制度の対象である場合には、トップランナー製品を選択することが大事です。
場合によっては、トップランナー機器より安価な対抗品が目について、そちらを選ぼうとするかもしれません。しかし、初期コストが多少安価でも、ランニングコストで損をすることになりがちです。よく検討されることをお奨めします。
【トップランナー制度の32機種】
乗用自動車、エアコンディショナー、照明器具、テレビジョン受信機、複写機、電子計算機
、磁気ディスク装置、貨物自動車、ビデオテープレコーダー、電気冷蔵庫、電機冷凍庫、ストーブ、ガス調理機器、ガス温水機器、石油温水機器、電気便座、自動販売機、変圧器、ジャー炊飯器、電子レンジ、DVDレコーダー、ルーティング機器、スイッチング機器、複合機、プリンター、ヒートポンプ給湯器、交流電動機、電球、ショーケース、断熱材、サッシ、複層ガラス