ちょっとだけ大きな事業所で省エネ活動を進める場合のヒントです。
事業所の省エネ活動の第一歩は、エネルギー使用量の見える化です。使用量とは電気であればkWhで、油ならLですが、同時に支払った金額も見える化します。グラフにしたり、前月や前年同月と比較したり、エネルギー使用量と関係のある数字(生産量とか生産高とか)で割ったエネルギー使用原単位にしたりして、印象に残るような見える化をします。
![見える化](https://image.jimcdn.com/app/cms/image/transf/dimension=341x1024:format=jpg/path/sa3592213af7de219/image/if5fa1a0be4096a01/version/1692283018/%E8%A6%8B%E3%81%88%E3%82%8B%E5%8C%96.jpg)
エネルギー使用量の見える化をして、全従業員が現状を理解するだけでも、省エネの効果がでることが多いです。
その際には、少し頑張れば達成できるような目標値を示します。また、目標値に向けての活動が活性化するように、省エネに取り組む意義を明確に伝え、また達成できた場合には何かしらのインセンティブがあるような仕組みもつくりたいところです。
さて、ここまでは毎度のお話ですが、事業所の省エネにはキーマンが2人います。このキーマンが力を尽くすことが大事なんですが、多くの事業所ではうまくいっていないようです。
1人はエネルギー関連設備を管理運用している設備技術者です。省エネはエネルギーを使用する側の課題として、関わりが薄いことが多いように感じます。しかし、受変電ロスや通電ロス、熱移送ロスの削減など設備技術者の所管範囲でも省エネの取り組みは必要です。使用側の省エネでは、技術的な課題の解決や省エネ効果の算出に設備技術者のアドバイスが有効です。
もう1人はエネルギーの購入契約を担当している購買調達担当者です。省エネは量とともにコストが重要です。電力では基本料金と従量料金がある複雑な購買契約になっています。この他のエネルギーも、たいていいろいろな付帯条件があるものです。コストを最小化(利益を最大化)するには、省エネ実行部隊と購買担当者の連携が必要です。
もし、省エネ委員会に設備技術者や購買担当者が入っていないようでしたら、人選を再考されることをお奨めします。