新型コロナの影響で困っている事業者さん、この機会に耐震診断をしてみてはどうでしょう？
リーマンショックの影響で、2008年から2009年にかけて多くの工場で稼働率が下がりました。言葉が悪いのですが、せっかく稼働率が下がったのだから、万一の地震対策をした工場がありました。この頃は日本では被害地震が起きていない空白期間で、2009年8月の駿河湾地震が、前年7月の岩手宮城内陸地震以来1年1ヵ月ぶりの被害が出た地震でした。
会社の業績が悪化しているときに、地震対策もないものだ、というのもわかります。しかし、明けない夜は無いと信じるなら、時間に余裕がある機会に地震対策をするのも有益と思います。
普段よりも施工時間に余裕がありますし、耐震診断を頼む設計会社なども暇ですから、よほど低予算で実行できます。
結果論ですが、2009年に耐震補強をおこなった東日本の会社のなかには、3.11での被害が軽減できた工場もあります。
耐震補強は一般的に以下の手順で進めます。
最初に、①建物や設備の耐震性の調査をします。必要な場合には、②耐震構造計算による検証をします。そこで、耐震性が不十分であれば、③必要な補強工事を実施します。もし、根本的な問題が見つかれば、④耐震対策工事の実施を検討します。
本格的な耐震工事はともかくですが、建物や設備の耐震性の調査を社員だけでも実施してみるのは有効です。大きな揺れがあったときに大丈夫だろうか？という視点で点検すると、ちょっとした不具合に気づくことがあります。
配管にサポートを一本入れるとか、フレキの継ぎ手を入れるとか、アンカーやボルトが緩んでいるのを増し締めするとか、現場の人材だけでできることもあります。
また、不具合を知っているだけでも何かのときに役に立ちます。
現在、昨年6月の山形県沖地震から被害地震が起きていません。僅か9か月ですが、地震大国日本ではちょっと長いです。
「天災は忘れたころに・・」と、言いますから準備はしておきましょう。